介護福祉士など介護と福祉の資格

理学療法士の資格について

理学療法士は、病気や怪我、交通事故などの
何らかの原因によって、腕や足をまげたり伸ばしたり、
立ったり座ったり、歩いたり走ったりする基本的な身体運動機能に
障害を持った人を回復させ、社会生活を取り戻せるように、
医師の指導のもと、医学的リハビリテーションを行う人のことです。

 

理学療法士を必要とする人は、子どもから高齢者まで
幅広い年代の人がいます。

 

また、病気も先天性の病気から後天性の病気まで、
様々な分野を扱いますから、
幅広い知識が求められます。

 

一人ひとりの状況を適切に理解し、
根気よく、患者さんに向かい合うことができる人でなければ、
理学療法士の仕事は務まりません。

理学療法士の仕事

理学療法士は、身体運動機能に障害を持った人に対し、
関節の曲げ伸ばしや歩行訓練等によって筋力増強を行う運動療法、
温熱や電気刺激、マッサージなどによって痛みを和らげる物理療法を行い、
日常生活を送る上での基本的な動作の回復を測ります。

 

また、義肢や装具の適応訓練や、福祉機器の使用訓練なども行って、
障害が残らないように改善や予防なども行います。

 

さらに、障害を持った人が、安全で、且つ快適な生活ができるように、
手すりや浴室、トイレの改装、段差をなくすなど、
住宅の改造も行います。

 

このようなことから、バリアフー実現の専門家としても、
期待されています。

 

そして、障害を持った人が、肉体的にも精神的にも健康になり、
再び社会復帰するまでを見守るという、
やりがいのある仕事をしています。

理学療法士の職場

理学療法士の職場は、主に医療の分野(リハビリテーションセンターなど)、
介護老人福祉施設、介護老人保険施設、各種の障害者施設、
障害児施設などの障害者の福祉施設、在宅福祉の現場などがあります。

 

理学療法士は、常勤職員として雇用されていることが多いですが、
訪問リハビリなどの場合は、パートで雇用されることもあります。

理学療法士の初任給

理学療法士の初任給は、国立病院の場合は大卒で20万円ほど、
3年制短大卒だと18万円ほどです。

 

病院や施設によって差はありますが、
理学療法士の平均年収は、300万円〜600万円だといわれています。

理学療法士の将来性

現在、理学療法士の資格取得者の8割ほどは、
医療施設で勤務していて、
残りは、福祉施設に勤務しています。

 

介護保険制度が施行されてから、
理学療法士の需要は、医療現場と共に、
福祉分野でも高まっています。

 

理学療法士資格取得者、理学療法士養成校が増えたことにより、
年々就職は厳しくなっています。

理学療法士になるためには

理学療法士になるためには、高校を卒業した後、
文部科学大臣指定の学校、
厚生労働大臣指定の理学療法士養成校において、
3年以上、専門知識や技能を修得します。

 

その後、年に一回実施されてる理学療法士試験に合格することが必要です。

 

理学療法士養成校は、4年制の大学、3年制の短期大学と、専門学校があります。

理学療法士の受験資格

理学療法士の受験資格は、以下のとおりです。

 

(1) 理学療法士養成学校または、養成施設で
   3年以上必要な知識や技術を修得すること。

 

(2) 作業療法士の資格を持っている場合は、
   文部科学大臣指定校または厚生労働大臣指定の
   養成学校で、2年以上の理学療法士の知識や技術を修得すること。

 

(3) 外国の理学療法に関する学校、もしくは養成施設を卒業するか、
   外国で理学療法士の免許に相当する免許を受けた者で、
   功製労働大臣が(2)の者と同等以上の知識及び技能を有すると認定したもの。

理学療法士の試験内容

理学療法士の試験は、筆記試験、口述試験、実技試験があります。

 

(1) 筆記試験

 

・一般問題

 

解剖学・生理学・運動学・病理学理論・臨床心理学・
リハビリテーション概論を含むリハビリテーション医学・
人間発達学を含む臨床医学大要及び理学療法から出題されます。

 

・実地問題

 

運動学・臨床心理学・リハビリテーション医学・
人間発達学を含む臨床医学大要及び理学療法から出題されます。

 

(2) 口述試験と実技試験

 

点字試験受験者に対して、実地問題に代えて、
以下の項目について出題されます。

 

運動学・臨床心理学・リハビリテーション医学・
人間発達学を含む臨床医学大要及び理学療法から出題されます。

 

申し込み期間: 12月下旬〜1月中旬

 

試験日: 筆記試験は2月上旬〜3月上旬

 

     口述・実技試験は3月上旬(点字受験者のみ)

 

合格発表日: 3月下旬

 

受験手続: 試験地を管轄する地方厚生局または地方厚生支局に必要書類を提出すること。

 

必要書類: 受験願書・写真1枚・返信用封筒・受験資格を証明する書類・
     修業証明書もしくは修業見込み証明書など

 

 

厚生労働省医政局医事課試験免許室

 

〒100-8916 東京都千代田区霞ヶ関1−2−2 

 

TEL 03-5253-1111

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